2020.11.02

青森県五所川原市とふるさとチョイス、コロナ禍で中止の青森三大ねぶた祭「立佞武多祭り」の山車の絵画『稽古照今・神武天皇、金の鵄を得る』がお礼の品に登場

~ 職人が約2か月かけ制作、コロナ禍の逆境が生んだ奇跡の作品 ~

青森県五所川原市とふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」(https://www.furusato-tax.jp/)を企画・運営する株式会社トラストバンク(本社:東京都目黒区、代表取締役:川村憲一)は11月2日、新型コロナウイルス禍で中止になった青森三大ねぶた祭のひとつ「五所川原立佞武多(たちねぷた)」の山車を題材にした絵画『稽古照今・神武天皇、金の鵄を得る』をふるさと納税のお礼の品として申し込みの受け付けを開始しました。お礼の品は、ふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」限定で掲載します。

ふるさとチョイス限定のお礼の品「立佞武多祭りの絵画」

◆ お礼の品の開発経緯

お礼の品は、約130万人が訪れる青森三大ねぶた「立佞武多祭り」の超大型山車を制作している立佞武多制作者が一点一点、丹精込めて書き上げた絵画です。通常、山車の製作は丸一年かかります。祭りが終わるとその秋には翌年の構成案が練られ、骨組み、紙貼り、色塗りと数々の工程を経ます。そして、ようやく次の夏に高さ23m、重さ19tもの迫力ある威容がビルの上から顔を出し、五所川原の夜道を煌々と照らし練り歩きます。
そんな五所川原の象徴の「立佞武多」が今年はコロナ禍で日の目を見ることができず、制作途中で断念していました。しかし「五所川原を元気にしたい」「来年こそは開催させたい」「全国の皆さんにまた見に来て欲しい」との想いから職人が約1~2カ月かけて絵画を描き上げ、ふるさと納税で全国に届けることになりました。
題材は、平成最後の立佞武多「稽古照今・神武天皇、金の鵄を得る」です。込められた想いは「いにしえを見つめ直し、生かしながら初心に帰り、新しい時代に向かう象徴」。コロナ禍で中止となった立佞武多祭りの伝統を守り続けるべく、今だからこそ五所川原市から日本中の皆さんのもとに、絵画となって「立佞武多祭り」をお届けします。

五所川原市 佐々木 孝昌 市長のコメント

「今回、立佞武多祭りがコロナ禍によって中止となり、多くの方が心から残念に思っておられることと思います。『五所川原市を元気にしたい!全国の皆さんに立佞武多祭りをお届けしたい!』という思いからこの度、返礼品としての絵画が完成いたしました。この今だからこそ五所川原市から日本中へ絵画となって皆さんのもとへ立佞武多祭りの熱気と元気をお届けします。」

立佞武多制作者 福士 裕朗 氏のコメント

「今回、立佞武多祭りがコロナ禍によって中止となり、多くの方が心から残念にされていることと思います。その高さ、迫力は、間近で見ると心揺さぶられること間違いなしの立佞武多を、一生に一回はぜひとも見て頂きたいと思っています。大型立佞武多制作者は、私を含め世界で3名のみです。この素晴らしい立佞武多をコロナ禍に負けることなく、『来年こそは!』の合言葉でスタッフ一同、立佞武多祭りの通常開催に向け取り組んでいます。『ねぶたは、皆で作るもの』。私の師匠からの教えでもあります。どうぞ、皆さまからのあたたかいご協力をいただき、来年は共に立佞武多を盛り上げましょう。」

ふるさとチョイス限定のお礼の品「立佞武多祭りの絵画」の概要

◆ 自治体名:青森県五所川原市(ごしょがわら)

◆ お礼の品名:「稽古照今・神武天皇、金の鵄を得る」

◆ 寄付金額:30万円

◆ 内容:額入り絵画※先着10点
(外寸横530mm×縦620mm、画材「鳥の子紙(和紙)」)

◆ 申し込みサイト:ふるさとチョイス限定

◆ ページURL:https://www.furusato-tax.jp/product/detail/02205/4968471

◆ ふるさとチョイス特集ページ「立佞武多を題材とした絵画 ~ コロナ禍の逆境が生んだ奇跡の作品 ~」:https://www.furusato-tax.jp/feature/detail/02205/7581

青森県五所川原市「立佞武多祭りの絵画」 お礼の品ページ

株式会社トラストバンクについて

2012年4月設立。2012年9月、ふるさと納税総合サイト『ふるさとチョイス』(https://www.furusato-tax.jp/)を開設。同サイトは、約2億の月間PV数(2019年12月)、契約自治体約1,570自治体超(2020年10月)、お礼の品登録数30万点超(2020年10月)を有する国内最大のふるさと納税総合サイトに成長。2013年9月、ふるさと納税の制度を活用したプロジェクト型課題解決支援「ガバメントクラウドファンディング®」をスタート。2014年9月、「ふるさとチョイス災害支援」の仕組みを立ち上げ、全国の自治体に無償でプラットフォームを提供。

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